2020-09-11 後遺症の解明を 欧米での症例が多いので、今後日本でも増えてくる気がします。もちろん検証は必要なのですが、子供たちの将来を考えれば早めに治療をした方が良いでしょう。ほかにも快復後の調査に協力していただけるよう、さまざまな後遺症への金銭的支援を国が主導していただきたいと感じます 去年から今年にかけての人口減少と出生率を厚労省も懸念しているようですが、安心できる環境整備を急いでいただきたいとも思います。 www3.nhk.or.jp